正直、だまされました。ネット広告が主役ではなく、テレビCMが主役の本でした、この本は（笑
でも、「最後にして最強の護送船団」と評されるテレビ業界が、いかにして崩れるかを知るにはいい本です。もっともテレビ業界が護送船団ではなくなるだけであって、テレビ局はWebを活用すれば生き残れるとのことですので、別にテレビ局を批判しているわけではありません。
しかし、私はいまだに10年くらい前のちっちゃいテレビを使っているので、まったくもって知りませんでしたが最近のテレビはLAN端子を備えているのが結構普通のようです。んで、2011年にはほぼ確実に古いテレビは買い換えるか、もしくは何かしらの新しい装置をくっつけざるを得なくなります。ということはテレビがインターネットに接続できるという状況が当たり前になる時代が、あと4年後にかなりの確度で迫っているのです。
この事実はWeb屋にとってはさり気に衝撃でした。
「お客様はブラウザは何をお使いでしょうか？」「えーっと、そうじゃのぅ、シャープのあくおすとかいうのでみちょるが・・・」なんてことがすぐ間近に迫っているわけです。ヤヴァイ。対応ブラウザが増える！？なんてものですめばいいですが・・・
あと、視聴率が100%を超えることがあるって知っていました？
・実はよく誤解されることなのですが、視聴率としてビデオリサーチが発表しているのは、どれくらいの世帯がその番組を見ていたのかをあらわす「世帯視聴率」であって、どれくらいの人が見ていたのかをあらわす「個人視聴率」ではありません。したがって、視聴率が50%を超えても人口の半数が見ているわけではないのです。
世帯視聴率では、各番組の視聴率の合計が100％を超えることもありえます。それは、一世紀に複数代のテレビがあれば、それもカウントされるからです。
?中略?
一家に複数代のテレビがあって家族が違う番組を見るのが当たり前になった現在では、世帯視聴率にあまりマーケティング的な価値があるとは思えません。また、その数字のマジックにおって実際より多くのテレビを見ているという誤解を与えています。しかし、ビデオリサーチが発表するのはいまだに世帯視聴率です。「個人視聴率が20%」といわれるより世帯視聴率の「世帯」が省略されて「視聴率60%」と報道されるほうが、数字にインパクトがありテレビ局にも広告会社にも都合がいいからです。ビデオリサーチの株主はテレビ局や広告会社なので、当然といえば当然ですね。
⇒護送船団の一端をあらわしている状況ですね
・テレビは国民全体の9割（行為者率）が見ており、視聴時間は一週間平均で一日ああり3時間39分とされています。高齢になるほどよく見られ、70歳以上の男性は5時間22分、女性は5時間29分も視聴しています。逆に若者の視聴時間は短く、男性は10代が2時間6分、20代が2時間11分で、女性は10代が2時間12分、20代が2時間40分です。また20台男性では、テレビを見る人の率が始めてどの曜日も8割を切っています。
⇒ずいぶん多い感じがしました。しかし、テレビをじっくり見ている時間は多くなくとも、ながら見している時間で言えば結構な時間なのかなとも感じました。
・「BBCはもはやテレビやラジオ、それに付随する新しいメディアの放送局として考えるべきではない。私たちは公共サービスのコンテンツを、考え得るあらゆるメディア、あらゆる装置で視聴者に届けることを目指すべきだ」
⇒英国国営放送のBBCが発表した戦略、だそうです。目的のためには手段は選ぶな、という感じですね。手段を固定化して既得権益を守る日本とは対象的な印象です。